リーダーシップ研究アカデミーは、学問の大衆化推進会議プロジェクト主宰メンバーです。
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再び世界をリードする日本を創るために、今年も6人の幅広い分野の専門家がこれからの中高年の役割について大胆な提言を行います。
受付開始: 12時15分 会場定員: 40名、Zoom90名
開催形態: 会場開催(右の地図参照)、およびZoom
参加費: 無料。
感染症対策のため、会場ご参加には必ずマスクを着用して下さい。
また今回は茶菓のご提供はありません。
リーダーシップ研究アカデミーは、学問の大衆化推進会議プロジェクト主宰メンバーです。
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再び世界をリードする日本を創るために、今年も6人の幅広い分野の専門家がこれからの中高年の役割について大胆な提言を行います。
受付開始: 12時15分 会場定員: 40名、Zoom90名
開催形態: 会場開催(右の地図参照)、およびZoom
参加費: 無料。
感染症対策のため、会場ご参加には必ずマスクを着用して下さい。
また今回は茶菓のご提供はありません。
リーダーシップ研究アカデミーが、「世の中にもの申す」プロジェクトの一環として主宰メンバーになっている学問の大衆化推進会議ですが、今年からZoom座談会を毎月開催することになりました。
第6回となります次回より、テーマを「中高年世代と日本の可能性」に統一し、私達の活動もこの軸に絞っていこうとしています。
Zoom座談会では、大変緩やかで自由で幅広いおしゃべりを期待しています。ご都合のつく方は是非ともご参加下さい。
日時:2022年3月13日(日)午前10時から11時まで
形式:Zoom(お申込者にはご案内をお送りします)
費用:無料
学問の大衆化推進会議の活動
| 進化する教科書プロジェクト |
リーダーシップ研究アカデミーは、「学問の大衆化推進会議」のメンバーです。
第2回「学問の大衆化推進会議 座談会」
日時:2021年7月11日(日)午前10時から正午
形式:Zoomオンライン座談会
参加費:無料、ご関心のある方大歓迎
お申し込みフォーム(こちらからお申し込みください)
マガジンのご案内
メンバーが思い思いに自分の活動を発表する場
定例シンポジウムの発表スライド集などを有料で閲覧できます。サークルメンバーはご自分の創作を金額を指定して有料で公開することもできます。
学問の大衆化サークルのご案内
そして、この度noteを活用してサークル活動も開始することになりました。
サークルはこちら↓
https://note.com/gakumontaishuka/circle
noteサークルは月額会費制(月額100円)のコミュニティですが、マガジンの内容などをきっかけに「学問を社会に役立てる」アイディアを共有したり、コミュニティの仲間たちとのコラボレーションから社会に役立つ活動に結びつけていきたいと考えています。
| 進化する教科書プロジェクト | |
今週末(2020年9月20日日曜日)の「第2回 学問の大衆化シンポジウム」では、11月出版予定の「ハラスメントを行動科学で考えてみました。」のパワハラ事例のひとつを取り上げて、リーダーシップの枠組みで状況分析とパワハラ状況脱出方法を提案させていただきたいと思っています(リーダーシップ研究アカデミー主宰、網)。
リーダーシップがうまくいけば、部下の仕事振りも向上し職場の生産性も士気も上がる、リーダーシップがうまくいかなければ、部下の仕事振りは落ち職場の生産性や士気は下がる、つまり、リーダーシップには成功と失敗があります。
ということは、パワハラで部下の仕事振りが悪化し、就業環境が悪化することは「リーダーシップの失敗」です。
今回は、リーダーシップの失敗をパワーの概念を使って整理しました。リーダーシップという現象には、パワーはつきもの。パワーを考慮すれば、リーダーシップの成功率は上がります。
困ったときは自分アジェンダ®を 実践~パワハラ事例から
網あづさ 経営学博士、リーダーシップ研究アカデミー主宰
会場:ル・シーニュ(Le Signe) プラッツ6階 第7会議室
東京都府中市宮町1丁目100番(京王線府中駅南口直結)
http://www.fuchu-platz.jp
困ったときは自分アジェンダ®を 実践~パワハラ事例から
網あづさ 経営学博士、リーダーシップ研究アカデミー主宰
混乱はチャンス: 生物進化から学ぶ新環境への適応
志柿 俊朗* 理学博士、一般社団法人 太平洋農業アライアンス 代表理事/東京大学特任研究員
働き方進化論: 「食べるため」から「生きがい」ヘ
橋本壽之 リーダシップ研究博士、NPO法人 マイスターネット 理事長/リーダーシップ研究アカデミー主席研究員
人類の歴史において、働く目的は「食べるため」から「人間としてより良く生きる」ためへと進化しつつある
近年、働き方改革が声高に叫ばれるようになってきたが、それは主に過労死という痛ましい事件をきっかけに、労働環境の改善、即ちいかに労働時間、残業を減らすことに注力してきたように思える。また、今年になってからは、新型コロナウイルスの感染対策として、混雑した通勤機関の利用と過密オフィス空間での仕事を防ぐため、仕事のデジタル化、テレワークの実施がクローズアップされるようになった。このように、働き方は社会的な「事件」をきっかけに、大きな影響を受けてきたことは事実である。
他方、働き方はこのような外部要因以外に、文明の進化に伴い人間としての自覚に目覚め、「人生の意義を考え、それにふさわしい働き方」を模索する内部要因による働き方の変化が顕著になりつつある。本発表では、外部要因および内部要因を横断的に捉えて働き方の進化を考察し、社会参加のあり方について述べる。
地元で活動して みよう
篠崎哲雄* 工学博士、カウンセリング修士、CoReCo研究所 代表/東京電機大学 非常勤講師/西東京市学校生活支援員
ポスト新型コロナ社会での、充実した人生を過ごしたいと感じている方が多いと思います。こう感じている方々に、行動するためのヒントを、事例を中心にお伝えします。
何がアフガンの中村哲 医師を殺したか 社会参加における徳と智
小室 正紀* 経済学博士、慶應義塾大学名誉教授
昨年、アフガニスタンで中村哲医師が殺害された。国境を越え、病や貧困と戦おうとした中村医師の崇高な慈善の精神と行動力は、尊敬してもしすぎることはなく、彼の死を心より悼みたい。
それにしても、なぜ、彼は殺されたのか。事件は解決されていないが、直後から水利権のトラブルが原因ではないかという説がある。それが原因かどうかわからないが、もしそうだとすれば、何が問題だったのか。
現在日本のような先進国にいると水利権の問題は身近ではないが、日本でも高度経済成長以前には水利をめぐるトラブルは、しばしばあった。日本だけではなく、農業や牧畜中心の古い社会では水をめぐる権利は、人々の生活生存にかかわる重大事であり、それ故に、村と村、部族と部族の間で「水争い」や「水掛け論争」が起きたのである。しかも水の権利は、社会の仕組みと深く関わっている。水の分配を管理する者が社会を指導し、水の権利と分配を中心に社会の秩序ができていると言っても良い。
われわれは社会参加をする時、善意の道徳性だけでは不十分である。その自らの善意を、科学的な知性で常に再検討してみる必要がある。
オンラインで日本語の プチインストラクタ− を実現する
下郡祐次郎*教育学博士、セブンシーズ ・ななかん 創立者・代表/東京外国語大学非常勤講師
あなたもできる・誰でもできる「オンラインでプチ日本語のインストラクター」を 実現するためのノウハウ
新しい仕事の仕方、生き方が生まれていく混沌とした世の中になってきました。その中で希望を持ち、前 向きに新たな生き方を模索してきませんか。 東京オリンピックも来年開催されることで、日本語や日本 の文化に関心のある外国人が増えています。そこで皆様の日本語力を生かし外国人のための「プチ日本語 のインストラクター」を体験してみませんか。
対象はご年配の方も、若い方も、外国人に「日本語」を教える興味がある方は必見です。「人の役に立ち たい、外国人の人と話をしたい、教えるのはできないけど話すぐらいなら、新しいことをやってみたいが 何をやっていいのか分からない」と思っている方。
オンラインを活用し、ご自身の自宅から世界の扉を開くことをお手伝いいたします。コンピューターや、 スマホ、IT、オンラインの作業に慣れてない方、もしくはは「コンピューター関係は苦手でまったく分か らない方」も歓迎します!
サポートの内容 我々が、ボランティア(無償)で即「オンラインプチ日本語インストクター」が開始出来るようにコン ピューターかスマホの購入・設置、インターネットの接続や、アプリの選定・設定などを丁寧にご指導い たします。完全なる実践型サポートを斡旋いたします。
オンラインでプチ日本語のインストラクター参加費 無料/皆様が社会参加型貢献を出来るためのポランティア活動であります。
会場:ル・シーニュ(Le Signe) プラッツ6階 第7会議室
東京都府中市宮町1丁目100番(京王線府中駅南口直結)
潜在的労働力としてのシニア世代
潜在的な労働力とは、現在経済のメインストリームの役割を果たしていない人々、即ち、女性、シニア、高等教育を受ける機会を享受できなかった人々、障害を持つ人たち等である。分けてもシニアは豊富な経験・知識を持っており、アメリカなどの一部先進諸国では現役として社会の重要な構成員であるにもかかわらず、わが国では強制的に労働力から排除されている。従って、条件さえ整えればシニアを生産的労働力として呼び戻すことは比較的容易であると考える。
シニア世代の能力をイノベートする教育
―そのための研修機関の必要性―
シニアは人口ボーナス期を経験してきた世代であり、社会の変化にそのままで十分に対応できるとは限らない。しかしながら、できるだけ多くのシニアを現代の問題解決のためのヒントの源泉とすることは、日本経済の活性化、新たな創造を起こしやすい社会環境の整備の為の必須条件である。そのための方法の一つとして、我々はシニアを対象にした研修機関の設立を考えている。
この研修機関はただ単に職業教育を施すのではなく、その一段上のレベルを目指したものである。つまり、新しいアイデアを創造するために、地球的規模で、科学・技術の進歩、社会変化、文化的多様性を受け入れ、自らの考えを客観的に表現し、世に向けて発信できる力を与える場所である。
同時に、多様で豊富な経験をそれぞれに積んで来たシニア向けの研修は、研修に於ける経験学習により効果的に社会に寄与できるものであり、自ずから若者対象の教育とは異なる。彼らの経験を生かし主体性を重んじる教育でなければならない。特にシニア世代の半ばを占める女性の教育は重要である。また、この世代では体力的な格差が生じやすいため、健康上の相違を超えすべての人々を対象にした教育も無視できない課題である。